▲▲▲国連女子差別撤廃条約を破棄せよ

1 ：フェミ批評家：2006/11/08(水) 19:34:34 ID:eQDyTLh6

自己欲求だけをひたすら追い続ける身勝手なフェミニストが日本を滅ぼす。
男女共同参画、ジェンダーフリーなど、見せ掛けの男女平等に名を借りた女性権力

の暴挙！
これらフェミニストの政策活動拠点である国連女子差別撤廃条約を日本は即刻破棄

するべきだ。
ちなみに先進国の中で米国はこの条約を批准していない。また他国でも項目の一部

を
破棄している国もある。しかし日本は全項目を丸呑みしているのだ。実に危険であ

る。

更にこの条約には「選択議定書」というものがある。これを批准してしまうと、
女性が個人で国連に対し訴えを起こせるようになる。
つまり憲法などの主権が一部この条約の支配下に置かれることを意味する。
そんな馬鹿げた議定書など永久に葬り去る必要がある。

127 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/05/24(土) 17:56:01 ID:rvA68Iwr

こんな条約があっても何の得にもならない。
直ちに破棄せよ。

128 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/06/09(月) 03:28:05 ID:si+AwhC2

良スレですね

129 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/06/15(日) 06:55:27 ID:znjFqj4R

女性学は、性の自己決定権、セクハラ、ＤＶ等に見られる通り、
「全てにおいて女性に優先権がある」という考えを基本としており、
これらは「女のご都合主義」というものに等しく、「男女平等の理念を具現化」などとは白々しいにもほどがある。 　
また、女性学は、その影響で未婚の女性を増加させた結果、結婚の権利を奪われた男性を生み出すなど、健康で文化的な社会とは反する環境をもたらすなど、極めて反社会的である。 　
更に、女性学は、家事育児を生活基盤とする専業主婦の生き方を具鈍化し、勤労女性のみが素晴らしいとする偏見的な思想が存在し、これらは母性や父性など家族を大切にする教育を明らかに侵害している。
つまり、女性学そのものが「学問の自由」を侵害している。 　
従って、このような偏向思想を学問とするのは人間社会に極めて悪影響を及ぼすものであり、女性学そのものを排除すると共にそれを基盤とする日本女性学会は即刻解散すべきである。

女性は差別されてるのではなく、女性の役割を怠っている
自分が女性としての恩恵を受けられない一部の女性が
男に責任転嫁して法律を捻じ曲げようとしてるだけ
これを読んで男女平等運動の真実を知ろう！！
● 書名 別冊宝島Ｒｅａｌ０６９　「男女平等バカ」
http://love6.2ch.net/test/read.cgi/gender/1136610532/l50
● 仕様＆定価 １７６Ｐ/定価１２６０円
● 女性差別の発言http://www.tctv.ne.jp/enoku/はモテない女のヒガミである！
http://www5f.biglobe.ne.jp/~constanze/nomarin373.html

130 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/06/29(日) 00:23:08 ID:2rvuR8zo

良スレですね

131 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/07/19(土) 03:03:27 ID:JMwsbIOQ

age

132 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/07/22(火) 12:04:11 ID:hkDXb2Uk

良スレ上げ！

133 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/07/22(火) 12:14:16 ID:AqW8zkf6

なんで女性優遇社会になったかわかってる？女性が妊娠して苦痛の末（男なら死ぬ痛み）女の子を産むと『男の子がよかった』と罵られ女性様を役立たずみたいに扱ってきたから。もうこれからは産んでやらんわ。反省したら？産む気になっても男女産みわけで女の子をつくるけどw

134 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/07/22(火) 12:17:00 ID:wohr/RaD

>>133は、いかに男性差別主義者が非人道的・非道徳的・反社会的かがわかるコメントでした。

135 ：名無しさん　〜君の性差〜：2008/07/22(火) 12:38:31 ID:B1/hBa3z

毎日新聞社が隠蔽する理由。

　　「冤罪DV」で離婚工作し「DV利権」を狙う「ドス黒いフェミ工作」がバレるから。

2003年 ７月 10日毎日新聞社がｺﾈﾙの虚偽記事[sex slaves]を全世界報道(↓連携)
　　　　 10月　▼フェミ工作組織の【人身売買禁止ネットワーク(JNATIP)】発足▼
　　　　 11月 JNATIPが被害実態調査捏造工作に着手
2004年　5月 JNATIPが与野党議員へのロビーイング工作開始
　　　　 　6月 ----アメリカが日本を人身売買「要監視国」に指定---
　　　　　　夏　JNATIPが法律を「自称DV被害者の公金横領」に特化する工作を開始
　　　　　　　　 (冤罪DV離婚工作施設 民間DVシェルターの公金横領を重点目標にする)
　　　　 10月 人身取引関係省庁連絡会議開催のヒアリングにJNATIP工作員が潜入
　　　　 11月 各省庁連絡会議でJNATIP工作員が各省庁職員に洗脳工作
2005年　4月　JNATIPが婦人相談所での一時保護や民間DVシェルターへの一時保護委託など
　　　　　　　　 自称DV被害者保護の政府対策モニタリング主導権を奪取

・「人身売買禁止ネットワーク」とは？
　日本の人身売買調査を捏造して、自称被害者を支援、DV冤罪被害者男性に厳罰法制定、、
　冤罪DVを社会に蔓延させて離婚させ、日本人家族をバラバラにして日本人家庭を破壊する工作組織。
　同時にDV利権も狙う。2003年10月設立。
▼JNATIP共同代表▼
・大津恵子(冤罪DV離婚工作組織DV民間シェルター・女性の家HELP ディレクター)
(女性の家HELP・・・日本キリスト教団の家族破壊テロ工作組織、テロ組織中核派)
・戒能民江（お茶の水女子大学教員）・吉田容子（市民共同法律事務所 弁護士）
ttp://jnatip.blog28.fc2.c●om/blog-category-1.html

>2003年秋以降、JNATIP設立と同じ頃から人身売買問題がメディアや政府機関の関心事となり、
>被害を放置する日本政府に対策を求める海外NGO/GOからの動きも続き、自体は急速に進行しています。
>被害実態調査については、お茶の水女子大学21世紀COEとの共同プロジェクトに発展し、2005年3月に報告書を発行した。
>被害者自身及び被害者をサポートするシェルターなどから提供されたまさに実態を示す貴重な調査報告である
ttp://jnatip.blog28.fc2.c●om/blog-date-200801.html
●を抜いて